皆さんこんにちは、ムネです。
今回はアメリカでの大学生活を終えた後、どうやったら現地で就職出来るのかについて発信して行きます。
私自身、ラスベガスで4年間の大学生活を終えた後、アメリカで10店舗の日本食レストランを経営するMon Restaurant Groupに就職しました。
卒業後に会社からE-2ビザを出してもらい、現在もラスベガスで暮らしているわけですが、結論から言うと、以下の事を実践する事で卒業後もアメリカに残れる確率を上げる事が出来ます。
規模が大きい日本食レストランで在学中から長期間働き、会社のオーナーにアピールする。
あくまで以上の事を実践すれば卒業後もアメリカで就職出来る確率を上げるだけであって、100%ビザの取得を保証するものではありません。
なぜアメリカで就職することが難しいのか、またどうやって就職する可能性を高めるのか見て行きましょう。
もくじ
留学生がアメリカで就職をする難しさ
日本人留学生がアメリカで就職するためには、卒業後にOPTをし、その後ステータスを「F1 OPTビザ」から「就労ビザ」に切り替える必要があるわけですが、就労ビザを取得するのが極めて難しいです。
留学生が大学を卒業し取得出来る就労ビザで一番有名なのが「H-1 B ビザ」ですが、留学生がこのビザを取れる可能性は38%以下というのが調査で分かっています。
応募者170,000人が65,000人の枠を取り合うわけですが、この枠はランダムで選ばれますし、最長でも残れるのが6年なので、このビザでアメリカに残るのは至難の技と言っていいでしょう。
「H-1 B ビザ」の他に、「E-2 ビザ」というものがあり、こちらのビザの方がギャンブル性がなく、取得が容易です。
取得が容易と言っても、
- 費用に50万円以上が掛かる。
- ビザを発行する会社の事業相当額が20万ドル以上（業種により異なる）。
- 企業の場合、少なくとも企業の50％の株を日本国籍者（日本人か日本企業）が所有している。
- 個人、共同経営者、企業体を含む投資家が日本国籍である。
など申請資格があります。
会社側も監査を受けビザを発行するのに適しているか調べられますし、50万円もの大金を費やす訳ですから、そう簡単にビザが降りないのが現状です。
Pew Research Centerの調査によれば2016年にOPTを取得した日本人はアメリカで39,400人。
こちらの記事では4年制大学を卒業した日本人の内100人に1人しか、アメリカの企業から内定をもらっていない事を考えれば、2016年には39,400人中約400人しか就労ビザをもらえなかった計算になります。
「H-1Bビザ」と「E-2ビザ」について詳しく知りたい方はこちらを参考にして下さい。
どうすれば就職出来るのか
私は6年間のアメリカ生活で100人以上の日本人留学生を知っていますが、現地の会社からビザを出してもらい就職したのは私を含め3人います。
ここからはこの3人に共通していることを元に、どうすればアメリカで就職出来るのかを紹介します。
ビザを発行できる日本食レストランを調べる
「H-1 B ビザ」でビザを取得するのはギャンブルに近いものがあるので、「E-2 ビザ」の取得を目指しましょう。
日本国籍のあなたが「E-2 ビザ」を取得するためには、ビザを発行する会社の経営者が日本人である必要があります。
日本人が経営者で、アメリカで多い事業がレストラン業です。
私たち3人とも、会社は違いますが業種は全てレストラン業です。
さらに只のレストラン業ではなく、何店舗も経営しているような会社でなければビザを発行することは出来ません。
日本人が経営しているレストランというのは全米にも沢山ありますが、何店舗も経営している会社というのは少ないので、働く前に調べることが必要です。
またあまりにも大きな会社（NOBUなど）はビザを発行できる資格はあるものの、そのようなビザは日本から寿司職人を連れてくる場合にのみ出されるケースがほとんどであるため、留学生に就労ビザが降りるのはまれでしょう。
実際に私の会社の上司がNOBUで20年間働いていましたが、留学生にビザが降りることはまずないと言っていました。
なので同じ日本食レストランでも規模が小さすぎず、大きすぎない会社を探し、「E-2ビザ」が降りている前例があるかどうか調べましょう。
在学中から長期間働く
こちらの記事によれば、「E-2 ビザ」を取得する為には管理職以上か、会社の運営に不可欠な専門的知識・特殊技能を持っている必要があります。
レストランで管理職に就くということは、「店長」にならなければいけないと言うことであり、店長になるためには“経験”が必要です。
特にレストラン業では“学位”よりも“経験”が人を採用する上でも重要視され、会社側も日本人だからと言って新卒者をいきなり店長にするにはリスクが大きすぎます。
なので出来るだけ長期間、自分をアピールする為ビザを発行してくれそうな会社で働くことが大切になってきます。
私はMon Restaurant Groupで大学2年生の時からアルバイトを始めました。
就職するまでに3年間同じ会社で働いてから店長になり、他の2人も1~2年間をそれぞれの会社で働き店長になっています。
やはり店長になるには実際に現場で働かないと評価してもらえないのが現実です。
OPT中は１年間キャンパス外で働ける機会があるので、もしアメリカに残りたいのであればこの期間をフルに使い自分をアピールした方が良いでしょう。
その点ラスベガスの大学は在学中から合法的にキャンパス外で働くことが出来る為、自分をアピールできる機会が他の学校の生徒と比べ多く与えられています。
実際に私たち3人はラスベガスの大学に進学していました。
こちらの記事ではラスベガス留学について触れています。
会社のオーナーにアピールする
どんなに仕事を頑張っていても最後にビザを発行するのはオーナーの判断です。
そこで大切なのが、オーナーの立場になって考えること。
現地の人を雇えば、監査に入られる必要もなく、膨大な数の資料を揃える必要もなく、50万円の費用も払う必要がないわけです。
ビザ１つを発行するにもそれだけの大金と労働力が掛かる訳ですから、あなたがそれに見合う、またはそれ以上の価値がある人間だと思わせなければなりません。
日本の会社は「人を育てる文化」が強いですが、アメリカの会社は「即戦力を集める文化」です。
「私はこの会社で成長したいんです！」
と熱く語るより、
「私はこの会社にこのような利益をもたらします。」
と、今までの実績を語らなければオーナーは納得してくれません。
もちろん口で言うことは大切ですが、それと同時に行動で示すことがビザの取得への近道ではないでしょうか。
私は常々「店長になりたい」と学生の頃から言っていましたし、上司に認めてもらえるように仕事ができる姿を見せたり、お店の売り上げがどうしたら上がるか、資料を勝手に作って提出したりしていました。
言われたことをこなすだけでは評価してもらえません。
自分が良いと思ったことは失敗してもいいのでどんどん挑戦しましょう。
私も会社のオーナーと話す機会がありますが、今の若者はチャレンジャー精神に欠けると言っていました。
もしあなたが本当にアメリカに残りたいのであれば、恥ずかしがらず、失敗してもいい、泥臭いことでもいいから沢山アピールしましょう。
その思いはきっとオーナーに伝わりますから。
まとめ
アメリカで就職するには、
- 日本食レストランを探す：小さすぎず、大きすぎない留学生にも「E2-ビザ」を出している前例のある会社。
- 在学中も長期間働く：店長になる前の経験を積み、実績を残す。
- オーナーにアピールする：ビザを出す価値のある人材になる。熱く語り行動で示す。
冒頭でもお話ししましたが、卒業後にビザを取得してアメリカに残れるのは稀です。
アメリカという国は来るのは簡単だけれども、滞在する為のステータスの確保が難しいです。
レストランにはまだ興味がないと言う方も、チャンス・やりたいことを模索する上でもレストランで管理職に就くことはビザを取得出来ますし、これからキャリアを積むには悪い話ではないと思います。
