【実用英会話】何かを注意したい時に使える「It’s not a big deal, but・・・」

多くの日本人が英語で自分の意見を言うのを苦手としています。

そんなあなたへ、友達や同僚、また自分の従業員に何かをお願いする時に使うと効果的なフレーズが「It’s not a big deal, but・・・」です。

今回の記事では、このフレーズの意味と使い方、なぜこのフレーズが効果的なのか紹介します。

It’s not a big deal, but・・・はどんな意味？

「It’s not a big deal, but・・・」は日本語で、「大したことじゃないんだけどさ・・・」と言う意味です。

Deal
動詞：
・対処する、対応する
・取引する
・（トランプを）配るなど
名詞：
・取引、取り決め
・契約など

How do you deal with angry customers?
あなたなら怒っているお客に対してどんな対応をする？

動詞として使われることもある単語ですが、アメリカでは名詞として使われることが多々あります。

Deal? (Do you agree?)
この条件でいい？

約束や何かを決めるときなど、カジュアルに単語だけで使われる場合もよく見かけます。

Big deal＝大ごとと言う意味で、この言葉はアメリカでは聞かない日がないくらい、頻繁に使われています。

アメリカ人が毎日使うほど、Big dealは便利なフレーズなんです。

どんなシーンで使えるのか？

dishes left

このフレーズは友達の行動で何か直してもらいたいことがある時、会社で部下の行動を注意したい時に使うのが効果的です。

例えばあなたにルームメイトがいて、彼が自分の食べたお皿をいつも洗わないとします。

そんな時このフレーズを冒頭に置いてから、相手にお願いするのです。

It’s not a big deal, but could you do dishes after you eat?
大したことじゃないんだけど、食べ終わったらお皿洗ってくれない？

ポイントは「大したことじゃないんだけど」と言っておきながら、「大したこと」のような表情で言うことです。笑

あくまでも言葉は優しく、でも本気でお願いしている姿勢は相手に伝えないといけません。

このフレーズはビジネスシーンでも使うことが出来ます。

例えば部下が遅刻をしてきた時には、こんな風に使います。

Hey, it’s not a big deal, but can you make sure that you are on time? Because・・・
大したことじゃないんだけどさ、スケジュール通りに出勤してくれるか？なんでかって・・・

少しきつめに注意したい場合は、お願いした後にその理由を付け足すとさらに効果的です。

私がレストランの店長をしている時、従業員に何か直してもらいことがあると必ずと言って良いほどこのフレーズを冒頭に置いてから話しました。

なぜこのような遠回しな言い方をするのでしょうか？

なぜ話の冒頭でいうことが大切なのか？

yelling woman man

実は日本人の英語は直接的になりがちで、アメリカ人にはキツく聞こえることが多々あります。

先ほどのお願いも「Could you do dishes after you eat?」だけだと、「食べ終わった後（ちゃんと）お皿洗ってくれない？」と言葉が少し足りなく、相手に怒った印象を与えてしまうかもしれません。

仲の良い関係でしたら相手は気にしないかもしれませんが、そこまで関係が深くない場合は注意が必要です。

アメリカ人の話し方を見ると特徴的なのが、自分の意見・質問に細かく理由を加えるところです。

Hey, it’s not a big deal, but can you make sure that you are on time? we have a lot of tasks that we need to finish in the morning, and your presence really matters.

大したことじゃないんだけどさ、スケジュール通りに出勤してくれるか？朝やらなきゃいけない仕事が沢山あってさ、君がいてくれないと困るんだよ。

なぜここまで理由づけをする必要があるのでしょうか？

日本人なら感覚的に分かっていることでも、海外では言葉にしないと伝わりません。

出来るだけ相手に自分の考えを理解してもらえるよう、細かいことでも言葉に出して説明することが英語を話す時には大切なのです。

質問だけだと怒っていると勘違いされ、その感情が相手にも伝わり相手を怒らせてしまうかもしれませんよね。

ほとんどの人は一度注意すれば直してくれますし、職場で注意する時には段階を踏まなければいけません。

例えば遅刻したスタッフに最初は口頭注意、次も口頭注意、直らなかったらワーニングレター（警告書）、それでも遅刻したら解雇というように段階を踏まずに解雇すると、会社が訴えられる危険性があります。

まして日本人よりも注意されることに慣れていない人が多いのがアメリカですから、自分の怒りの感情を抑えて、理由づけして注意することが重要です。